経験を代置すること　目黒区美術館「原爆を視る 1945-1970」展の中止について

「経験を代置すること　目黒区美術館「原爆を視る 1945-1970」展の中止について」『A Critical Journal on Contemporary Art』2（Ra+）（2012年5月7日）、26-27頁．

加治屋健司

はじめに

　目黒区美術館（以下「美術館」）が企画した「原爆を視る1945-1970」（以下「原爆を視る」）展の開催が最終的に中止された。この展覧会は、2011年4月9日から5月29日にかけて開催される予定だったが、開催直前に起こった東日本大震災のために中止された。その後、2012年度の開催に向けて再び準備が進められたものの、今度は目黒区の財政危機のために再び中止となった。この文章では、私が知る範囲で、展覧会が最終的に中止になった経緯を記すと同時に、その問題点を検討したい。最初の中止決定は多くの新聞が報道したが[1]、最終的な中止に至る経緯を検証した記事はなかったし、今のところ美術研究者による考察も出ていない。しかし、こうした重要な企画が実現しなかったという事実は、文章にして記録に残し、歴史的検証の材料とするべきだろう。中止の報道があって以来、私はソーシャルメディアで盛んに話題にし、美術館を運営する目黒区芸術文化振興財団（以下「財団」）やその所管部局にも直接要望書を送ってきた。展覧会の企画者でも協力者でもない私がなぜこの問題にこだわってきたのかに触れつつ、最後に、本号のテーマである経験と芸術生産について私見を述べようと思う[2]。

経緯

　「原爆を視る」は、開催中止前に告知されていた案内によれば[3]、1945年から1970年までの26年間に発表された原爆の視覚表現（絵画、彫刻、写真、グラフィックデザイン、漫画、建築など）を集めて、「制作者が原爆とどのように向き合い、そしてまた鑑賞者が作品をどのように受け止めたのかを振り返」る展覧会であり、「原爆が戦後の日本人に与えた影響を見つめ直」すものであった。これまで美術館で「戦後文化の軌跡1945-1995」展（1995年）や「‘文化’資源としての＜炭鉱＞展」（2010年）などの重要な展覧会を手がけた正木基（まさきもとい）学芸員が進めていた企画であった。

　なぜ東京の美術館が原爆の展覧会を企画したのだろうか。展覧会企画の常として、学芸員個人の考えが大きかったと想像されるが、その仔細は分からない。おそらく、目黒区名誉区民である鋳金作家の香取正彦による「めぐろ平和の鐘」の存在もあっただろう。美術館近くの目黒区民センター公園に設置されているこの鐘は、「広島市平和の鐘」と姉妹関係にある名鐘であり、1985年に目黒区に寄贈されたものである。同年5月に区は平和都市宣言を行い、この鐘を「めぐろ平和の鐘」と命名したという経緯がある。

　広島や長崎の原爆を扱った展覧会や出版物は、今までも存在していた。よく知られているものに、広島市現代美術館が被爆50周年記念展として開催した展覧会「ヒロシマ以後　現代美術からのメッセージ」（1995年）や、『ヒロシマナガサキ原爆写真・絵画集成』（全6巻、日本図書センター、1993年）や『ヒロシマの被爆建造物は語る』（広島平和記念資料館、1996年）などがある。しかし、それらが扱う対象は特定の分野に限定されていたため、多様な視覚表現を網羅的に集めた「原爆を視る」は、歴史的な意義をもつ決定的な展覧会になるはずだった。

　しかし、2011年3月11日に東日本大震災が起こり、とりわけ福島第一原子力発電所事故による放射線被害が明らかになると、財団は3月23日に展覧会の中止を決めた。広島市に本社を置く中国新聞の24日朝刊によれば[4]、首都圏でも平時を上回る放射性物質が検出されたため、財団は「放射線被害を含む原爆と事故のイメージが重なる今は、鑑賞してもらう内容ではない」と判断したという。財団理事でもある田中晴久館長は「被爆からどう復興してきたかを知る意味でも意義は大きい」と開催を主張したのに対し、他の理事から「放射能汚染に敏感になっており、鑑賞に来る気になるのか」という意見が多く出たため、理事会で中止を決めたという。その後美術館のウェブサイトには「大震災の惨状や原発事故による深刻な影響を受けている多くの方々の心情等に配慮」して「原爆を視る」展の開催を中止することにしたとする文章が掲載された[5]。最終的に中止された2012年3月に美術館が美術関係者に送った手紙によれば[6]、閉館後の夜間に10数回にわたって、文学者、音楽家、被爆者、評論家などによる講座「夜の美術館大学」を実施する予定だったが、節電などの理由で中止せざるを得なくなり、不完全な実施を避けたことも中止の理由に挙がっている。

　私は24日の報道に接して、その日の午後に、財団を所管する目黒区教育委員会教育長と財団理事長に、展覧会の開催を求める要望書を書いて、速達で郵送した。放射線被害に関する風評被害等が報告されるときだからこそ、原爆の歴史的なイメージを学び放射線被害に対する理解を深めることが求められていること、美術館は先述したような文化と社会に関する重要な展覧会をこれまでも多数開催して話題を呼んできたこと、美術館による原爆の展覧会の開催は多くの来場者にとって社会における文化のあり方を考えるきっかけとなること、現在の状況に対する財団の適切な判断は将来文化施設が行う社会貢献として高く評価されるだろうことなどを述べて、教育長には財団に指導を行い展覧会を開催することを、財団理事長には中止決定を見直して展覧会を開催することを要望した。

　これに対して、教育委員会からは3月30日付で、財団が改めて判断するものと認識しているという回答があった。これは、展覧会中止の決定は財団によるものであって教育委員会は関知していないという主張である。他方、財団からは3月29日付で回答があった。東日本大震災等の影響を受けている人々の心情等に配慮してこの時期の開催を断念した次第だが、24年度以降のしかるべき時期に開催できることを希望しているとのことだった。これは、今後の展覧会の開催もありうることを示すものであった。5月20日の報道では[7]、「開く意義は理事会で共有できている。来年度の開催へ動いている」という田中館長の言葉が紹介され、来年度の開催に向けて動き始めたことが分かった。

　その後6月に入り、目黒区の財政事情が悪化しているという報道に接した[8]。区は事業見直しを進めており、3年間で180億円、年60億円を削減するという。区の財政規模は年900億円、そのうち一般財源が約600億円なので、事業見直しで10パーセントを削減する計算である。美術館が次年度に展覧会を開催できない可能性が出てきたので、事業見直しを審議する目黒区議会の開催に合わせて、9月15日付で目黒区長と財団理事長宛に、美術館が原爆展を十分な規模で確実に開催できるよう予算に関して格別の配慮をすることを求める要望書を郵送した。教育長ではなく区長に宛てたのは2011年度から財団の所管が教育委員会から区の文化・スポーツ部に変わったからである。

　要望書には、9月30日付で文化・スポーツ部文化・交流課長から回答があった。美術館は芸術文化施策推進の一つとして当面継続するが、少なくとも2012年度から3年間については企画展示等の縮小は避けられないこと、「原爆を視る」展については美術館を運営する財団が今後総合的に判断していくことになるものと認識しているとのことだった。

　財団からは回答がなかったが、回答するには微妙な立場に立たされていたことがすぐに分かった。中国新聞の10月14日朝刊に、区の財政難を理由に展覧会の開催が危ぶまれているとの記事が出たのである[9]。区は例年3000万円あった特別展の経費を次年度1000万円に減らす方針を財団に通知してきたという。しかし美術館は、他館も巡回する「シャルロット・ペリアンと日本」展を次年度すでに予定していたため、「原爆を視る」の開催はほぼ絶望的になってしまったのである。

　私はそれまで目黒区美術館の学芸員と直接お会いしたことがなかったが、10月22日に目黒区美術館に電話をして、館長や学芸員と話す機会をもった。これまで挨拶もせず意見や要望を公表してきたことの非礼を詫びつつ状況を伺った。報道にあった通り、開催は大変厳しいという印象を受けた。

　その後、11月15日から12月15日まで区が行革計画素案へのパブリックコメントを募集していたので、募集に応じるようツイッターで呼びかけた。パブリックコメントの提出資格は「1．区内在住者　2．区内在学・在勤者　3．区内で事業活動その他の活動を行う者」とあり、当初私は該当しないと思っていたが、目黒区にある東京大学駒場キャンパスに事務局を置く学会の会員だったので、3に該当すると考えて、美術館事業予算の削減に反対するコメントを寄せた。

　だが、こうした活動もむなしく、財団が区の財政難を理由に展覧会の開催を中止したという報道がまもなく出た[10]。中止を伝える記事には、「収集したデータは貴重なものなので、資料集として形に残すことを模索している」という田中館長の談話が掲載された。先述の手紙によれば、「今後の原爆と美術の関係を通しての思索や研究のための集大成的な‘図典’」とするべく作業を進めてお

り、掲載図版数は1500点弱、総ページ数は500ページほどになるという。目黒区美術館の編集、非営利での刊行を基本に、刊行の方法を模索しているようである。

問題

　美術館が二度も「原爆を視る」展の中止に追い込まれたことには、少なくとも3つの問題がある。

　第一に、震災を理由にした自粛の問題である。1980年代末の昭和天皇崩御の前後に生じた自粛現象は、今回の東日本大震災でも広く見られた[11]。もちろん、状況の変化に応じて活動内容を変えるべき事業や催事はあるだろう。社会の中で作られる展覧会もまた、その趣旨や構成を変えざるを得ない場合があることも理解できる。しかし、それは大震災の被害を受けている人々の「心情等に配慮」することとは別のことである。心情に配慮して展覧会を中止すれば、彼らの心が休まるのだろうか。そんなことはないだろう。たしかに、開催したらそれにかこつけて批判をする人が現れるだろうが、批判とはどんな状況においても出てくるものである。それは、表現の自由を保障する民主主義が支払う対価に他ならない。社会にあふれる、政府や企業、著名人などに対する批判と比べれば、「原爆を視る」を自粛することで回避できる問題は、ほとんど何でもないだろう。些細な問題を避けるために、歴史的な意義のある展覧会をいとも簡単に諦めてしまってよいのだろうか[12]。

　第二に、予算と事業に関する構造的な問題が挙げられる。目黒区は、全事業を見直して全体で10パーセントの予算削減を目標にしたにもかかわらず、美術館の手紙によれば、美術館は、自主事業費（展覧会、教育普及、広報など）を69パーセント削減され、展覧会等の経費だけでも66パーセント削減された。文化予算の削減の割合が著しく高いことが分かる。事業費を7割も減らされては、意味のある展覧会ができなくなり、美術館として機能しなくなるのは火を見るより明らかである。

　このような行政判断が生じるのは指定管理者制度によるところが大きい。多くの公立美術館は、行政の直営を脱して指定管理者が管理運営している。指定管理者に支出する補助金を交付するのは行政であり、行政は経済状況によって自らの判断で補助金を縮減できる。しかし、美術館事業の責任を負うのは指定管理者であるため、事業費が著しく減らされて事業に問題が生じたとしても行政は責任を負う必要が基本的にないのである。こうした構造がある限り、公立美術館が意義のある事業を安定的に運営することは容易ではないだろう。

　たしかに、中止の主な原因は財団と行政にあったと言える。しかし、意見や要望を表明する側に全く問題がなかったと言えば、そうは言えないだろう。それが第三の問題である。最初の自粛による中止決定に対して（決定権のない）美術館に抗議した者もいたようだが、多くは、正当にも、決定を行った財団に意見や要望を伝えた。実際、財団はその後展覧会の実施を全会一致で決めたので、一定の効果があったと思う。しかし、事業見直しによる予算の大幅な削減によって開催が危ぶまれたとき、首長と議会に対して、もっと多くの意見や要望を伝えるべきだった。私は市立大学に勤務しているので、役所が首長の意向や議会の動向にとても敏感であることをよく知っていたが、区長には要望書を送ったものの、議員にアプローチするには至らなかった。しかし、本当に問題を解決するためには、その労を惜しむべきではなかったと思う。

　ソーシャルメディア上にいる美術関係者の多くは、「原爆を視る」展が中止になったことに問題を感じており、中止を批判する多くのツイートやリツイートを見かけた。それは喜ばしいことであったが、それ以上の行動に出た人はそれほど多くなかった。私が知る限り、最初の中止決定の際に、関西を中心に美術関係者が約500名の署名を集めて財団に送り[13]、日本美術会が開催を求める声明を発表しており[14]、第二の中止の危機のときは、椹木野衣氏が目黒区にパブリックコメントを寄せてくれたが、これほど歴史的な意義のある展覧会の中止に対しては、もう少し大きな動きがあるべきであった。

　中には、騒ぎを大きくするとかえって展覧会の実現が難しくなると考えた人もいるかもしれない。実際、担当学芸員に配慮して行動を控えている人も何人かいた。しかし、問題に対して声をあげることは決して「騒ぎ」を大きくすることではないと私は考えている。一方的に自分の意見を表出するのではなく、要望を送る相手の立場に十分に配慮しながら冷静に訴える方法もあるはずである。そして何よりも、声をあげるかどうかは、最終的には個人の良心に従って判断するべきだと私は思う。中止の第一報を聞いたとき、何もしないでいるという選択肢は私にはなかった。

　しかし、要望書を送りパブリックコメントを寄せたものの、結果として開催中止を覆すことはできなかった。それは、何もしなかったのと変わらないだろうか。いや、実現の可能性が少しでもある限り、それに向けて行動を起こすことが大切だと私は思う。500名もの人が署名に加わったことは大きな意味があったし、行政側も、中止の決定が引き起こした行動の広がりを認識したようである。こうした行動が、今後、同様の問題の発生を防ぐきっかけになると信じている。

おわりに

　これまで目黒区美術館問題の経緯について述べ、その問題点を考察してきた。最後に、展覧会の企画者でも協力者でもない私がなぜこの問題に関わってきたのかについて触れておこう。それは単純な理由である。私はこの展覧会をどうしても見たかったのである。もちろん、私は広島の大学で教えており、原爆の視覚表象に関する論文も書いている。しかし、私は広島や長崎の出身ではなく（父は長崎出身で親類は被曝しているが）、目黒区に住んでいるわけでもないため、この問題の当事者であるという意識はほとんどなかった。展覧会の前評判を耳にして、膨大に集められる作品をとにかく目にしたかったというのが最大の動機である。

　行動するにあたって、こうした動機は不純だろうか。展覧会の当事者でなければ声をあげることはできないのだろうか。いや、決してそうではないだろう。当事者性という言葉で思い起こすのは、「原爆の図」の丸木位里・俊夫妻が描いた絵本『ピカドン』（1950年）の、ある印象的な場面である。それは、暗い空のもと灰燼と化した大地に、焼け焦げた木が斜めに倒れているという絵なのだが、その絵の下に「爆心地の話をつたえてくれる人は、誰もいません」というキャプションが付けられているのである。この場面は、最大の経験者である爆心地の被爆者は全員亡くなっていることを示している。生存者の経験は、つねにすでに不十分なものであり、その不十分さの中で私たちは行動しなければならないのである。

　しかし、経験とは、不十分でありながらも、大切なものだ。ここで、今回の『Ra+』のコンセプトでも言及されている《ヒロシマ・モナムール》（1959年）を参照してみたい。アラン・レネ監督のこの映画で、岡田英次演じる男が「君はヒロシマで何も見なかった」と言うのに対し、エマニュエル・リヴァ演じる女が「いいえ、ヒロシマで全てを見たわ」と応える。なぜ女は「全てを見た」と断言したのだろうか。女は第二次世界大戦中ドイツ人兵士を愛してしまったがために、対独協力者（コラボラトゥール）と断罪された過去をもっている。女が「全てを見た」と主張し続けたのは、自らの過去の経験を代置することによって、他者の経験を理解したと考えたからではないだろうか。レネは、経験を、自己の主張の正しさを保証するものというよりは、他者に対する理解に資するものとして描いている。詳述しないが、東日本大震災を経験した私たちの多くにとって、その考えは大きな示唆を与えてくれるだろう。

　他者を理解するために経験を代置すること。この問題を根源的な形で考えようとしたのが「原爆を視る」展だったのではないだろうか。現在の私たちが経験することのできない原爆とは、究極的には理解不可能である他者のアレゴリーである。原爆は直視することができない（直視したら死んでしまう）ため、「原爆を視る」とは、不可能なものの経験を表している。この展覧会は、経験を代置させる美術という装置を通して原爆を視ようとする試みであり、到達不可能な他者の経験に近づくためのモデルを提供するものであった。しかし、それが最大限に活用されるはずの大震災を受けて、はかなくも中止されてしまったことは、本当に残念でならない。

[1] 岡田浩平・道面雅量「東京の原爆美術展中止目黒区美術館「事故と重なる」」『中国新聞』2011年3月24日朝刊、32面、無署名「原爆展覧会が中止原発事故へ配慮「開催適当でない」目黒区美術館」『産経新聞』2011年3月24日（電子版）、岸桂子「原爆展覧会　「事故と重なる」東京の目黒区財団が中止」『毎日新聞』2011年3月25日夕刊、10面、無署名「原発事故の影響「原爆を視る」展中止」『読売新聞』2011年3月28日朝刊、14面、無署名「原発事故で「原爆展」中止に目黒区美術館」『朝日新聞』2011年3月30日夕刊、5面。他にも、以下の共同通信の記事が全国の地方紙に配信された。無署名「「意義」考える契機に　東京・目黒区美術館、原爆美術展を中止　問われる「美術館とは」」『信濃毎日新聞』2011年4月22日朝刊、11面。

[2] 本論の執筆中に、目黒区美術館から、中止の経緯と今後の展望を記した3月9日付の手紙を受け取った。田中晴久館長と正木基学芸員がそれぞれ文章を書いている。

[3] http://mmat.jp/exhibition/archives/ex110409 （2011年3月24日閲覧）

[4] 岡田浩平・道面雅量「東京の原爆美術展中止目黒区美術館「事故と重なる」」『中国新聞』2011年3月24日朝刊、32面。

[5] http://mmat.jp/exhibition/archives/ex110409-2 （2012年2月25日閲覧）

[6] 註2参照。

[7] 道面雅量「東京・目黒の原爆美術展自粛　震災との結びつけ「短絡」　関係者ら複雑な思い」『中国新聞』2011年5月20日朝刊、11面。

[8] 平嶋崇史・力丸祥子「目黒区、3年間で180億円歳出削減　事業36項目見直し　青木区長方針」『朝日新聞』2011年6月11日朝刊、29面。

[9] 道面雅量「原爆美術展　開催困難に　東京・目黒　経費不足で来年度も」『中国新聞』2011年10月14日朝刊、28面。

[10] 守田靖「原爆美術展を中止　東京・目黒区　財政難を理由に」『中国新聞』2011年12月10日朝刊、28面。

[11] 無署名「震災「自粛」ムード　「萎縮」懸念も　「原爆」催しまで中止　「右へならえは世の中暗くする」」『東京新聞』2011年3月25日朝刊、18面、無署名「大型美術展・イベント　開催延期や中止　首都圏で相次ぐ」『日本経済新聞』2011年3月30日朝刊、32面、村田真「相次ぐ展覧会の中止、延期　いまだから、こんなときこそ」『北海道新聞』2011年4月18日朝刊、15面、増田恵美子「見つめ直す首都　自粛　自粛　自粛　「被災者配慮」祭り、展覧会、花火…　「慰霊」「復興支援」開催の動きも」『東京新聞』2011年4月21日朝刊、28面。

[12] 開催中止が話題になったとき、実際は予算上の問題が大きかったようだとの指摘を受けた。しかし、その場合でも、震災を理由に中止したという声明を出した以上、たとえそれが口実に過ぎなかったとしても、自粛の行動に対する責任はあると考えられる。

[13] 署名活動については、原久子さんと能勢陽子さんに伺った。ここに感謝の念を記しておく。

[14] http://www.nihonbijyutukai.com/nichibi/seimei/seimei02.html （2012年2月25日閲覧）